マーケティング・ゼミナール 破壊的技術創造の理論と手法を学ぶ

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• 講座詳細

  【講座趣旨】
  今回のゼミナールで取り上げる本書は、2006年春期の当ゼミで議論したクリステンセン教授の『イノベーションへの解』の理論的基盤をなしているものです。ようするに、以前に議論した『・・・への解』では前著となる『・・・のジレンマ』で導き出された技術と市場の関係における理論をベースにした戦略的思考(アイディア)が論じられていたのです。したがって、06年度のゼミでは戦略案創出の源となる理論そのものよりも“何をどうすればよいのか”といった手法的な課題について、受講生の方々のお企業での経験も交えながら議論を行ったのでありました。
  そこで今回は、私たちの“技術と市場”に関する理解をさらに理論的に深めるためにも本書を精読してみたいと思います。そこから受講生それぞれのお会社の課題解決のための一般理論としての応用可能性を探り出してみようと目論んでいます。もちろん本書が出版された1997年当時と現在とでは市場環境も異なり、そこで取り上げられた事例に関する教授の理論的予測のいくつかについては、その妥当性に関する検証が可能な状況にあるものも少なくありません。例えば第10章で論じられている“電気自動車市場”における破壊的イノベーションの問題などは、受講生の皆さんと非常に興味深く議論していけるのではないかと思います。
  前回の『イノベーションの解』の講座にご参加いただいた方はもちろんのこと、そのときご参加いただけなかっただけなかった方にとっても、本書がその理論ベースであることから、逆に取り組みやすい内容になるのではないかと思います。また前回受講していただいた方々にも講師としてご協力いただくことで、理論と戦略との関連性、そして自らの実際のビジネス現場での応用可能性について、そこから導出される理論的妥当性を吟味することで、興味深く、また実践的なゼミナールが展開できるのではないかと思います。
  技術が市場を創造するのか、市場が技術を創造するのか、クリステンセン教授の今回のテキストを利用しながら、ビジネス人の明日の糧につながる有益な理論を一緒に考えていきませんか!
  
  【特記事項】
  受講申込締切日:4月13日(水)
  受講料には、書籍代も含まれております。
  テキストは4月14日より順次発送致します。講座開始時までに熟読をお願いいたします。

• 備考

  【講座をお薦めする方】
  企業の経営やマーケティングに興味・関心のある方であればどなたでも参加できます。
  
  【教材】
  4月14日より順次発送致します。

• 講師陣

  名前	大友 純
  肩書き	明治大学商学部教授
  プロフィール	明治大学大学院商学研究科博士後期課程退学。専門はマーケティング戦略論、広告論。食品・化学・自動車・機械メーカーや小売店等の大手企業で経営実務・マーケティング戦略の研修指導を数多く手がける他、中小企業経営、地域商業活性化に関する指導も続けている。明治大学専門職大学院グローバル・ビジネス研究科兼担教授。
  名前	奥澤 公明
  肩書き	奥澤産業株式会社代表取締役社長
  プロフィール
  名前	瀬志本 明
  肩書き	新日本無線株式会社　取締役　汎用ＩＣ事業部長兼新ＩＣ事業開拓部長
  プロフィール	東京理科大学理工学部電気工学科卒業。ＩＣ設計に従事し音響用を中心に多くのヒット商品を開発。以降マーケティング部門を経て現職。現在、新規IC事業を開拓中。(財）社会経済生産性本部経営アカデミー、明治大学リバティアカデミーにおいてマネージメント、マーケティング理論、他を専修。電気学会・電子回路研究専門委員会委員。
  名前	高島 邦夫
  肩書き	合同酒精株式会社東京工場製品グループアシスタントマネージャー
  プロフィール	明治大学農学部農芸化学科卒業。入社後、工場での品質管理(途中、国税庁醸造試験所にて、2年間研修)、新規開発事業(地ビール事業立ち上げ)、新商品開発等に従事。2001年の恩師のお酒の講座をきっかけにリバティアカデミーを受講。その後、ビジネス・マーケティング講座を受講し、地域活性化をテーマとしたグループ提案型の講座、書籍を中心としたゼミ形式の講座等に継続的に参加する中で、各種意見交換、異業種間交流、人脈の育成を実践している。
  名前	小堺 規行
  肩書き	住友大阪セメント株式会社建材事業部新規事業グループ担当部長
  プロフィール	群馬大学大学院工学研究科合成化学専攻修了。2002年より(財)社会経済生産性本部経営アカデミー，引き続き明治大学リバティアカデミーにおいてマーケティング戦略理論を専修。本講座コーディネータの大友教授のご指導の元，数々の戦略理論を実際の新規ビジネス立ち上げに次々と導入し，その効果の検証をしながら，理論の実践活用法と組織体のあり方について研究を続けている。