【Web視聴】経済危機の歴史と背景 2025年度春講座収録動画

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• 講座詳細

  【講座内容】
  ＜無料動画＞
  地震や水害などの自然災害と並んで、人々の暮らしに突発的に大きな悪影響を与えるのが経済危機です。経済危機は金融危機、財政危機、通貨危機に大きく分類できますが、相互に密接に関連しており、このうち複数が同時に発生することも多い。経済危機は、大規模な失業の発生、大手金融機関の破綻による預金の喪失、インフレによる資産の実質価値の下落、資産価格の暴落などを引き起こします。産業革命以降の歴史上最も甚大な悪影響を生み出した経済危機は、1929年に米国で始まった世界大恐慌であり、銀行や企業の破綻、大量の失業者の発生などの経済的な影響だけでなく、貿易や国際資本移動の制限による世界経済の分断と国際紛争の激化を通じて、第二次大戦に繋がったとも考えられています。経済危機防止のために創設された機構・制度には、中央銀行制度、預金保険機構、金融検査・監督体制、証券取引規制、IMF、WTO、OECDなどの国際機関を挙げることが出来ます。
  
  この講座は、2024年度春・対面講座の 0701007 経済危機の歴史と背景 を、より多くの方にご受講いただけるよう、Web視聴講座として編集し配信するものです。
  三鷹サテライト教室での対面講座の臨場感とともに講義をご視聴いただけます。
  
  ＜同講師による2025年度秋講座【対面】のご案内＞
  金融商品の仕組みとリスク（10/21～12/16 火曜 15:00～16:30 全5回）の 詳細・お申し込みはこちら＞＞＞ です。
  
  【講座スケジュール】
  第1回 経済危機の歴史と背景

• 備考

  【教材】
  【参考図書】
  『巨大災害・リスクと経済』  澤田 康幸 編  日本経済新聞出版  2014年  2,860円(税込)
  
  ※定員の充足状況の変化や、休講・補講等がある場合があります。
  お申込の際は、リンク先の主催校のホームページをご確認下さい。

• 講師陣

  名前	深尾 光洋
  肩書き	経済学者・慶應義塾大学名誉教授・元本学教授、東京地裁専門委員
  プロフィール	1951年7月 岐阜市に生まれる 1974年3月 京都大学工学部卒業 4月 日本銀行入行 1978年9月 ミシガン大学経済学部博士課程に入学 1981年5月 同大学Ph.D.取得 1981年6月 日本銀行 金融研究局(現、金融研究所) 1983年8月 経済企画庁 調査局 1985年9月 O.E.C.D.経済統計総局 金融財政政策課エコノミスト 1987年9月 日本銀行 金融研究所調査役 1989年7月 同 外国局調査役 1991年7月 O.E.C.D.経済局 通貨金融課シニア・エコノミスト 1994年5月 日本銀行 調査統計局企画調査課長 1996年5月 日本銀行調査統計局参事 1997年4月 慶應義塾大学商学部教授(～2017年3月) 1999年4月 日本経済研究センター主任研究員(兼任) (～2010年3月) 2005年6月 日本経済研究センター理事長(兼任) (～2010年5月) 2011年7月 経済産業研究所プログラムディレクター(兼任) (～2016年3月) 2017年4月 本学経済学部経済学科教授(～2022年3月) 2019年8月 EY新日本有限責任監査法人社外評議員 監査委員長(現職、兼任) 2020年9月 東京地方裁判所 専門委員(現職、兼任) 専 門:国際金融論、金融論、コーポレート・ガバナンス 審議会等:政策金融改革ワーキングチーム委員、地球温暖化問題に関する懇談会中期目標検討委員会委員(2008-09)、金融審議会専門委員(2000-11) 主な著書・論文 1983年「為替レートと金融市場」東洋経済新報社(日経経済図書文化賞受賞) 1990年「実践ゼミナール国際金融」東洋経済新報社 1995年 Financial Integration, Corporate Governance, and the Performance of Multinational Companies, Brookings 1997年「企業ガバナンス構造の国際比較」日本経済新聞社(森田泰子氏との共著) 1998年「財政投融資の経済分析」日本経済新聞社(岩田一政氏との共編著) 1999年「コーポレート・ガバナンス入門」、ちくま新書 2000年「ゼロ金利と日本経済」、日本経済新聞社、(吉川洋氏との共編著) 2001年「日本破綻」、講談社現代新書 2003年「検証銀行危機」、日本経済新聞社、(日本経済研究センターとの共編著) 2003年「生保危機の真実」、東洋経済新報社(日本経済研究センターとの共編著) 2006年「中国経済のマクロ分析」、日本経済新聞社(編著) 2010年「国際金融論講義」、日本経済新聞出版社 2012年「財政破綻は回避できるか」、日本経済新聞出版社 2014年「金融財政システム危機の発生メカニズムと予防・対処方法」、澤田康幸編『巨大災害・リスクと経済』第7章、日本経済新聞出版社 2018年 “Financial Market Efficiency: A Comparative Perspective,” in Dongchul Cho, Takatoshi Ito, and Andrew Mason ed., Economic Stagnation in Japan: Exploring the Causes and Remedies of Japanization, Edward Elgar Publishing. 2022年“Is There a Trade-off between COVID-19 Control and Economic Activity?: Implications from the Phillips Curve Debate,” Asian Economic Policy Review, Volume 17, Issue 1, January.